「介護食」に関する調査2019

アサヒグループ食品株式会社が「介護食」に関する意識調査を実施、その結果を発表した。この調査は、2019年9月13日から17日までに期間、同居する家族に要介護認定がある全国の40～70代の男女531人を対象に行われたもの。

厚生労働省の発表によると、平成31年1月時点で要介護・要支援状態として認定された人は656万人に及び、10年前の同調査結果と比較するとその数は1.4倍も増加している。介護サポートが必要な人が増える中、仕事との両立を考える上で「食事の準備」を困難と感じる介護者は多い。

「バランス献立」シリーズなど、介護者の負担軽減に向けた介護食品を多数販売している同社は、2016年より、今回のような介護にまつわる定点調査を実施している。

「介護用レトルト食品」リピーターは7割超！

まず「介護食・調理」に対する意識について質問したところ、75.1％の人が「介護を必要としている家族に、食事を楽しんでほしい」と考えていることが分かった。

しかし「食事は、できるだけ手作りの方がよい」が62.1％と高い数字となった一方、被介護者への食事にスーパーなどの惣菜や冷凍食品・缶詰など「加工食品」を使用している、と回答した人は8割近くに上っている。

近年、お湯や電子レンジで温めるだけで食べられる「介護用レトルト食品」の普及が進んでいるが、この「介護用レトルト食品」を利用している人は2割にも満たず、また認知度が3割と低い水準であることが明らかとなった。

しかし、「介護用レトルト食品」の購入経験者のうち76％が「継続して購入している」と回答するなど、継続率が高いことが分かっている。また、2016年との比較では、「介護用レトルト食品」を活用したいと考える人がおよそ5％増加している。

「介護用レトルト食品」を使用することに抵抗を感じる、と回答した人の割合が8％以上も減少していることからも、今回の調査では、介護食にレトルト食品を利用したいと考える人が増えていることが明らかとなった。

（画像はPRTIMES掲載アサヒグループ食品のプレスリリースより）

▼外部リンク

PRTIMES　アサヒグループ食品のプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000159.000006642.html

アサヒグループ食品株式会社
https://www.asahi-gf.co.jp/