大きく分けると以下の４種類になりますので、それぞれ詳しく見ていきましょう。

• 葬儀専門会社
  地域密着型で、自社の会館を所有している大手企業は一部存在するものの、家族経営などの小規模な事業者が多い。自社会館が無い場合は、公営や民間の斎場を借りてお葬式を執り行う。
• 冠婚葬祭互助会
  お葬式だけでなく結婚式などの行事も取り扱っている会社。会員になることで月々に一定の金額を積み立て、実際にサービスを利用する際に掛け金から葬儀費用を一部負担する仕組みになっている。
• インターネット系葬儀社
  文字通りインターネットで葬儀社を検索して、どの地域でも対応可能といった文言が掲載されているところ。基本的に自社式場を持たず、実際の施行は提携先の葬儀社がおこなうため、あくまで葬儀紹介会社という形態で運営されている。
• JA、生協系の葬儀社
  組合員向けにサービスを提供する形態。葬儀を紹介するだけの事業所もあれば、自社会館を所有しているところもある。

それぞれの会社で事前に会員になることによって、割引等のサービスを受けられる場合があります。葬儀専門会社や互助会の場合、既に一度お世話になった際に会員になっていることもありますので、検討する前に一度確認しておくことをオススメします。

次は、葬儀社を選ぶ前に決めておいたほうが良いポイントと、実際に選ぶ基準について具体的に４つのSTEPに分けて解説をしていきます。

お葬式には、仏式・神式・キリスト教など、宗教によってお葬式は異なります。まず１番始めに考えなくてはならないのは、自分の家の宗教形式についてです。簡単にそれぞれの特徴を以下にまとめてみました。

この中で特に仏式において注意が必要なポイントがあります。それは菩提寺がある場合には、必ずそちらへ葬儀の読経をお願いする必要があるということです。仮に菩提寺が遠方にあったとしても、お葬式の際には１度連絡しておくことがマナーとされています。

なぜなら、その菩提寺のお墓に入る以上、戒名は基本的にそのお寺の住職が付けるものだからです。そのため、連絡をせずに後日お骨になった状態で訪問し、いざ納骨をお願いしますと言っても、断られてしまうトラブルが発生してしまう可能性もあるのです。

こういった点も注意しながら、自分の家の宗教形式を適切に把握するようにしてください。最初にどの方法でお葬式をするかを決めてから、いよいよ次のSTEPに進みます。

お葬式の形式に関しても大きく２つに分けることができます。友人や会社関係、町会関係などが多く参列する式は一般葬といい、一方で親族を中心とした式は家族葬になります。

宗教形式が決まった後は、こうしたお葬式の形式を決めるうえで、人数や規模によって葬儀場の場所や大きさを決める必要があります。

他にも、通夜をおこなわない１日葬や、火葬場で直接集まってお別れをする火葬式といった形式もあります。

これらは、２日間にわたって執り行われる通常のお葬式と比べると、費用や時間を節約できるというメリットがありますが、ゆっくりとしたお別れが難しいという側面もありますので、選ぶ際には注意が必要です。

いずれにせよ、事前に故人の友人関係や会社関係を把握しておくと、スムーズに参列者の人数の予測をつけることができるでしょう。また、家族としても勤務先や近所など、どの範囲の方にまで訃報を伝えて参列してもらうのかということを、十分に相談しておく必要があります。

葬儀場の場所選びに関しては、頻繁に足を運ぶような場所ではないため、道を歩いていてもなかなか目にすることがありませんよね？また外観だけでは実際に中がどれぐらいの広さなのかということは分かりません。

そうした際にぜひ活用していただきたいのが、事前相談という方法です。

事前相談とは、葬儀社を２〜３社比較検討し、見積もりまでしてもらうことです。電話やメール等でもできますが、なるべくなら直接事務所や葬儀場まで訪問して、詳しく話を聞きにいったほうがよいでしょう。

その見積もりによって、実際に依頼する葬儀社を検討することが可能となります。

いざ複数社に事前相談する際には、必ず人数などの条件を同じにして伝えるようにしましょう。その上でプランなどを決めていけば、最終的に見積もりの金額を提示してくれます。

実際に見積書を見た際に、確認しておくべきポイントは「追加料金がかかる可能性がある項目」についてです。

事前見積もりの段階では、遺体の安置料金やドリンク代など、まだ計上できない項目があります。それ以外で、他にかかりそうな項目があるかどうかを、必ず葬儀スタッフのほうに確認をしておきましょう。

葬儀の費用は３つに分けられる

費用を十分に吟味する余裕もないまま葬儀を終えてしまって、後日届いた請求に驚いた！という経験をされた方も多いのではないでしょうか？そうならないためにも葬儀費用の内容をしっかりと理解しておきましょう！

葬儀の基本費用

祭壇及び祭壇飾り、棺代、霊柩車、火葬料、式場費用料など葬儀自体にかかる必要な費用です。 遺影写真や遺体保存用のドライアイス、搬送車火葬場までの送迎マイクロバス、オリジナル礼状・料理などオプションも含まれます。 葬儀社により家族葬のプラン内容がことなりますので確認しておくとよいでしょう。

飲食や返礼品の変動費用

通夜や葬儀で必要な飲食費や会葬者への返礼品、会葬礼状にかかる費用です。 参列者の人数により大きく変動しますので見積もりを比較する際に注意しましょう。

宗教者への費用

宗教者へのお布施や戒名料がこれに当たります。宗教者へ費用は通夜および葬儀の際の読経料、 初七日法要費用をお布施として、その時々に支払うことになります。

また、事前見積もりの段階で不要と思われるオプションを勝手に付けられていないかどうかという点にも注意が必要です。棺や霊柩車のグレードアップや、お花の増量など、オプションは様々あります。状況によっては、葬儀スタッフから無理に勧められてしまうこともありますので、その際はキッパリと断るようにしましょう。

そうして見積書とパンフレットなどを手元に置いた状態で、初めて葬儀社の比較検討をします。最初はどうしても合計金額のほうにばかり注目してしまいがちですが、金額面だけで葬儀社を決めてしまうことは避けた方がよいです。

なぜなら、比較した際にあまりにも低い金額の見積もりがある場合は、サービス面で力を入れて対応してくれない可能性があるからです。また、事前見積もりの段階では提案してもらえた葬儀場が、いざ実際に依頼した際に利用できず、何かしらの理由を付けて全く違う会館へ案内されてしまうケースもあります。

そのため、金額面での比較はもちろん大事ですが、それと同時に対応してくれる葬儀スタッフについても、しっかりと見定めておく必要があるといえます。

• 参考記事
• 鎌倉新書「いい葬儀」インタビュー 第2回「私たちのユーザー目線であるからこその強み」

葬儀社が葬儀を行う上で大切なことは、いかに利用者の要望に応じた葬儀を行うか、ということです。担当者の対応は葬儀社選びにおける重要なポイントといえるでしょう。

事前相談へ行く前に連絡をしたコールセンターのスタッフから始まり、見積もりを担当してくれたスタッフや、場内を案内してくれたスタッフに至るまで、それぞれの対応をしっかりと見ておきましょう。

中には、複数社の見積もりをしているというだけで、ぞんざいな対応をするような葬儀社もあります。あるいは逆に「会員になるとこれだけ安くなるので、今のうちにぜひ入っておいてください」といった言葉で無理にでも案内をしてくるようなスタッフもいるでしょう。

たしかにどの葬儀社においても、会員になることで割引ができるようなプラン設定をしているのですが、相談をしている段階ではあくまで「事前」相談なので、検討している途中である、とキッパリ伝えてしまっても差し支えありません。

このように、基本的な人柄を見たうえで、サービススタッフとしての適切な心配りや気遣いができるかどうか、という点が重要になってきます。

最初の相談から時間が経ってしまった場合や、別の家族を連れてきてあらためて相談することを快く受け入れてくれるかどうか、というのも大切です。

会社によっては会員獲得のための営業担当、見積もり担当、式の施行担当などそれぞれ違うスタッフの対応となることがありますので、必ずしも同じスタッフが最後まで対応してくれるとは限りません。その場合は、きちんと社内で情報の共有がされているかどうかというポイントで見定めるようにしてください。

不安な点や疑問点が少しでもある場合は何度でもスタッフへ確認するようにして、後悔の残らないお葬式をお願いできる葬儀社を選びましょう。

見積もりに関わること以外でも、あらかじめ知っておくことで安心材料になるような知識や、注意しておいたほうがよいポイントを３つにまとめましたので、それぞれ詳しく解説いたします。

1. 葬儀費用の支払い期日は葬儀社によって異なる
   葬儀費用の分割は基本的にできないため、終わった後にすぐ支払いのタイミングがやってきます。葬儀社によって、当日の支払いをお願いされるところもあれば、１週間〜２週間程度の期限を設けてくれるところもあります。支払い期限の相談についても、しっかりと対応してくれるかどうかを事前に確認しておいたほうが安心です。
2. 病院や介護施設で紹介されるような葬儀社は断ってもいい
   大きな病院や介護施設では、日常的に出入りしているような葬儀社が存在します。特にお世話になったような所から紹介されると、断りにくいかもしれないですが、必ずしもそこに依頼する必要はありません。
   もしも「ベッドを空けるためにすぐに出ていく必要がある」と言われた場合は、一旦は搬送だけを紹介された葬儀社にお願いして、自宅でゆっくり検討する時間を設けるとよいでしょう。
3. 終活セミナーなどへ積極的に参加してみる
   いきなり事前相談というとハードルが高いかもしれないので、その場合は葬儀社が定期的に開催している終活セミナーやイベントに参加してみるのもよいでしょう。
   普段は式が入っていてなかなか見ることができない式場を見学したり、スタッフが複数名で対応している姿を目にすることも可能なので、その葬儀会社全体の雰囲気を知ることができます。

最後に「お葬式のトータル費用を少しでも安く抑えたい」と考える方にむけて、参考になる方法を紹介いたします。

• 車両関係の見直しをする
  ある程度の人数がいる場合に、マイクロバスの手配をされることがありますが、これをタクシーや自家用車での移動に切り替えるだけでも、費用が大きく変わってきます。また、霊柩車の車種に関しても１つグレードを落とすだけでも1万〜2万円程度抑えられることもあります。
• 私営の斎場は利用しない
  寺院の会館や、私営で運営されているセレモニーホールでは、使用料だけで20万〜50万円程度かかってしまいます。なるべくであれば、葬儀社の自社会館や公営の斎場を利用するようにしたほうが、負担が少なくなります。
• 無宗教でのお葬式
  最近ではお寺さんを呼ばない、無宗教のお葬式が増えてきています。その場合、単純にお布施を渡す必要がなくなるため、トータルの費用を抑えることも可能です。ただし、慣れない形式に戸惑う親戚もいますので、家族間で十分な相談をされたうえで決めることをオススメします。

もちろん葬儀社によっては受け入れてくれない場合や、状況によって実現するのが難しいこともあります。ですが、そういった交渉を素直にできる所こそ、良い葬儀社であることが多いため、選ぶためのひとつの基準にしてみてはいかがでしょうか？