葬儀において適切な見積りをしてもらうための方法を解説

葬儀の料金体系は分かりにくいもの。ですが項目の内容ごとに順番にみていくことで、見積書にある費用についても必ず理解することができるでしょう。

葬儀社への依頼からの大まかな流れ

葬儀において適切な見積りをしてもらうための方法を解説01

家族が亡くなってしまうと、どんなに覚悟を決めていたとしても冷静に次のことを決めることはできないものです。

死というのは時間も場所も問わず、いつどんなタイミングで訪れるのか、全く予想がつかないのです。つい昨日までは元気だったのに、つい今朝までは一緒に話していたのに。そういったケースも決して珍しいものではありません。

悲しい気持ちだけでなく後悔する気持ちが先立つこともあるかもしれませんね。ですが、残された家族にとって最大限できることは、精一杯の供養の気持ちをこめて葬儀を執り行い、送り出してあげることなのです。

そこでまずは、実際に亡くなったあとの全体の流れを理解することからはじめていきましょう。

  1. 逝去
  2. 葬儀社へと依頼
  3. 遺体の安置
  4. 喪主・葬儀日程の決定
  5. 葬儀費用の見積もり
  6. 通夜・告別式
  7. 火葬
  8. 自宅へ中陰飾り

地域によっては、火葬のあとに葬儀を行う骨葬の場合もありますが、大筋はこのような流れになってきます。

そして実際には亡くなってからは、概ね1週間程度で葬儀を終えることになります。そのため、ひとつひとつの行程が非常に慌ただしく、その中で高額の葬儀費用についても相談をしなくてはならなくなってしまうのです。

葬儀を終えてから、思った以上に高い請求金額に驚いてしまった。といったことの無いように、葬儀費用の見積もりに関しての知っておくべきポイントを順番にみていくことにしましょう。

おさえておくべき3つの葬儀費用とは?

昔のように必要以上に豪勢な祭壇を飾り、たくさんの参列者を呼ぶようなお葬式というのも見かけなくなってきました。この背景には、いわゆる家族葬といった考え方が浸透してきたこともありますが、それと共に経済的な事情から葬儀にお金をかけることができなくなってきたことも挙げられるでしょう。

故人の供養のためにもきちんと送り出してあげたい気持ちはあるものの、普段の生活に支障が出てきてしまうような費用の掛け方をするわけにもいきませんよね?そうならないための方法としては、実際に葬儀にかかる費用をあらかじめ理解しておくことが必要です。

葬儀費用に関して大きく3つに分類できますので、こちらを参考にしつつ大まかに全体の費用の内訳をみていきます。また、各項目において目安となる金額も併記してあります。

祭壇及び儀式運営に関わる費用

例)祭壇のランク、スタッフの人件費(プランによる)安置費用(1日あたり1万円前後)式場使用料(無料〜30万円前後)など

料理、返礼品などの接待費用

(例)通夜料理(1人あたり5000円〜)告別式の精進落とし(1人あたり4000円〜)返礼品(3000円前後)

その他の立替費用など

(例)火葬費(無料〜6万円程度、火葬場によって様々)寝台車(1万5千円〜2万円)霊柩車(3万円〜5万円)マイクロバス(3万円〜5万円)

以上の3つの費用の合計が最終的にかかる葬儀費用となります。

参列する人数や選択するプランによって価格は変動しますが、30名前後の家族葬であれば100万円〜150万円前後が目安となります。逆に参列者が見込まれるような大規模な葬儀であれば接待費用がかかるため、価格は高くなっていきます。

葬儀以外にかかる必要な費用とは?

実際の葬儀では見積書に載らないような、葬儀以外にかかる必要な費用が2つあります。

宗教者へのお礼(15万〜20万程度)

仏式のお葬式であれば、出仕してくれた僧侶へとお布施を渡します。菩提寺としての付き合いがある場合は付き合いに見合った、さらに高額なお布施が必要となる場合があります。

霊柩車や火葬場での心付け(3000円〜5000円程度)

お葬式には昔からの風習により、地域や寝台会社ごとにお礼の気持ちをあらわす心付けが必要なことがあります。ただし公営の斎場などでは、職員への心付が禁止されている場合も。必要な心付けに関しては葬儀社のスタッフへ確認をしましょう。

見積もりで注意するべき項目

内容を決めた後で、葬儀社のスタッフから実際にかかる費用の見積もりを提示されますが、基本的には上記の『祭壇及び儀式運営に関わる費用・料理、返礼品などの接待費用・その他の立替費用など』という3つの費用を中心に計上されています。

実際の見積もりをしてもらう際には、項目ごとにどの費用がどれだけかかっているのかという視点でみるということが必要になってきます。それぞれの項目ごとに、注意するべき項目と確認すべき点について詳しく挙げてみましょう。

1.祭壇及び儀式運営に関わる費用

  • プランに含まれる内容
    祭壇などに関する費用は一括してまとめたセットプランの形式をとっていることがほとんどです。また、葬儀社ごとに独自の会員制度を設けているところが多いです。祭壇、棺、骨容器、写真など、実際に必要になる物のほかにも、安置料金や1回分の寝台車料金などの費用をプランに含めているケースもあります。葬儀社によっては、どこまでの範囲を含めているのか、あるいは会員なのか、会員ではないのかによっても含まれているものが違う場合もあります。実際のパンフレットを見ながら、このプランの価格帯にはどの棺が含まれているのか、安置料金は何日分までがセットになっているのか、などは確認をしておき、不明点の無いようにしておくことが大切です。
  • 追加料金になる可能性のあるもの
    セットプランはあくまで、最低限必要な内容のものが含まれているということがほとんどです。そのため、状況によって追加料金が発生したり、オプションでお願いをするサービスなどもあります。例えば、安置料金に関しては式の日程が延びれば、一日あたり約1万円ほどの費用がかかってきます。他にも、湯灌や白装束の着付けなどをお願いするにあたっては専門の納棺師の手配が必要になるため、オプションとして別料金になるといったものになります。

2.料理、返礼品などの接待費用

  • 参列者の人数に見合った支度かどうか
    通夜の場においては、食事の席を設けることがほとんどです。その際に参列者の人数が確定していない場合、だいたいの予想の人数をもとに料理や返礼品を準備します。しかし料理に関しては、例えば100人の参列が予想されたとして、100人全員が食事の席につくということは考えにくいですよね。
    また、席についたとしても、用意されたものをきっかり1人前分召し上がるということもありません。その場合は予想される参列者の概ね6割〜7割ほどの支度で対応することをおすすめします。100人であれば60人から70人ほどの支度というわけですね。
    それでも多いと感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、せっかく足を運んでくれた参列者をおもてなしするという意味合いもありますので、料理が足りなくなってしまうという状況は避けなくてはなりません。ただし、不必要に大量の料理を用意することも必要ありません。
    葬儀社のスタッフから絶対にこれくらいは必要ですと一方的に言われることもありますので、ぜひ、その際はそう考えるに至った根拠を聞いてみて、必要なければ断るといった姿勢をもつことも必要です。
  • 人数の増減に応じた対応が可能かどうか
    参列者の人数を完璧に予想することは簡単ではありません。実際には想定以上の人数が来ることもありえます。その際に、料理や返礼品の追加対応などが可能かどうかということは事前に確認をしておきましょう。特に返礼品の計上方法に関しては、使用した分だけの費用計上となるのか、出た品物に関しては買い取りをしなくてはならないのか、などの確認はしておきましょう。

3.その他の立替費用など

こちらに関しては、葬儀そのものに関する費用とは違い、火葬費用や車両関係費など、必ず計上しなくてはいけない項目としてまとめられていることが多いです。

基本的には全て必要な費用となりますが、強いていうならば少人数にも関わらずマイクロバスやハイヤーなどを使用することをすすめられていないかどうか、という点に気をつけるとよいでしょう。

会員になるってどういうこと?

葬儀社の会員というといまいちピンとこないかもしれませんが、今や多くの葬儀社が会員制度を取り入れています。内容としては事前に会員になっていれば、葬儀の諸費用や祭壇の価格について、割引が適用されるといった特典があるものになります。

代表的なものを3つご紹介します。

1.葬儀専門会社による会員

地元を中心に葬儀の施行をしている会社に多いパターンです。年会費や月々の会費不要で、入会金としては1万円や3万円などの金額を納めることによって会員になるという制度。インターネットでの集客を広くおこなっている会社でもよくみられる。

2.互助会組織による会員

ブライダルの事業を一緒におこなっている葬儀社による会員制度。月々に一定の掛け金を納めることによって、生前のうちから葬儀費用を積み立てておくことができる、葬儀だけでなく身内の婚礼行事の際にも使える、といった名目で勧誘されることが多い。

3.共済組合や所属する組合員などの会員

もともと自分がなっている会員に、福利厚生として割引が受けられるといった形式のもの。企業が従業員に対して一括して付与しているケースもある。

このように会員制度といってもそれぞれに違いがあり、該当する会員によって支払う金額や受けられる割引なども変わってきます。

もし時間的に余裕がある状況ならば、費用の比較をするためにも、事前相談というものを活用してみてもよいでしょう。事前相談とは、近隣の葬儀社を2〜3社ほど選定し、お葬式を挙げる前に実際に見積もりの相談をしてみるというものです。

それぞれの会員制度ではどの程度の割引になり、トータルの費用がいくらになるのか、という点を事前に知ることができます。また、対応するスタッフの人柄なども見ておくことができるのでオススメです。

まとめ

葬儀の見積もりを見る際に注意すべきポイントを中心に会員制度に関することも含めて解説をしてきました。言われるがままに葬儀の打ち合わせをしてしまい、いざ葬儀を終えたあとになって高額の請求書が送られてきてビックリした、ということの無いように、ぜひ参考にしてみてください。

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